C-2薬局では、「薬局」をテーマにデジタルヘルスの取り組みを以下の3演題を中心に知見を共有します。

演題：法人に対する零売対応の実際（片山陸先生）

最初の演者は片山陸先生です。薬局お茶の水ファーマシーの薬局長で、処方箋以外の医療用医薬品の薬剤師の対面販売（零売）と法人社員に対する零売相談をされています。 今回、法人社員に対する零売相談の実際について、ご紹介をしていただきます。　

演題：特許申請中携帯型医療用医薬品救急箱「ラクスリード」（吉田聡先生）

　次の演者は吉田聡先生です。茨城県の「薬局なくすりーな」で薬局長で、薬の引き算をする薬剤師として講演活動やセミナーもされています。 今回、処方箋以外の医療用医薬品の薬剤師の対面販売（零売）のサブスクリプションモデル「ラクスリード」のご紹介をしていただきます。

演題：緊急避妊薬のBPC化オンライン署名活動について（高橋秀和先生）

　高橋秀和（薬剤師）先生は、あおば調剤薬局で勤務される傍ら、医療・薬事に関する情報、薬局や薬剤師の利用の仕方について積極的に情報発信をされています。 今回、緊急避妊薬のBPC化（処方箋以外の医療用医薬品化）のオンライン署名活動をご紹介をしていただきます。 日本で立ち遅れている緊急避妊薬（アフターピル）のアクセス拡大について、諸外国と日本では何が違うのか、日本の医療・薬剤師はどのような価値を国民に提示すべきかについて論点を提示します。

演者紹介

片山陸

2019年2月から薬局を継承し、地域で働く方を保険調剤と零売対応を組み合わせてサポートする薬局を運営中。一次対応は薬局、専門治療は近隣医療機関という連携体制を取っている。2019年5月より法人社員とSNSによるお薬相談サービスを実施している。

吉田聡

　2012年より茨城の薬局を継承。不必要な薬や受診を薬局の介入で改善出来ないか模索しながら営業。その中で、今後の医療を最適化するには薬局における零売や、薬剤師による0次医療対応が重要と考え、薬剤師や薬局の潜在能力を活かせる零売のサブスクリプションである「ラクスリード」を運営中。

高橋秀和

高橋秀和（薬剤師）先生は、あおば調剤薬局で勤務される傍ら、医療・薬事に関する情報、薬局や薬剤師の利用の仕方について積極的に情報発信を行う。

本日は分科会C-1「メンタルヘルス」についてご紹介します。以下3つの演題を中心に会を進めていきます。

「メンタルヘルス領域におけるデジタルヘルスの可能性」

　近年、メンタルヘルス領域におけるデジタルヘルスの可能性が拡大し、多様なサービスが提案・試行されている。産業保健、オンライン診療などをキーワードに現行の法令をレビューした上で、新たな技術やサービスの開発に際しての注意事項について提示していただきます。

「ADHDのAI therapy」

　ADHD （注意欠如多動症）を持つ人を対象として、キャラクタとの会話を通じて自己肯定感が上がることを狙う「モチベーション・インタビューイング」「セラピューティックコミュニケーション」「AI Therapy」のプロダクトについてプレゼンをしていただきます。

「認知症外来の音楽療法をアプリで実現～音楽の持つ可能性～」

認知症に対する音楽療法の可能性、アプリケーションの実装など実際に音楽療法を受けている患者さんの様子をご紹介しながら、アプリの機能や音楽医療についてふれて頂きます。

プロフィール紹介

吉村健佑（よしむらけんすけ）

　1978年横浜市生まれ。精神科医・産業医として8年間の現場経験後、2015年厚生労働省に入省。保険局と医政局を併任し、主に医療情報分野における政策立案・制度設計、および政策研究にわる。その後、千葉大学医学部附属病院の病院経営の改善や、職員のメンタルヘルス対策に取り組組むと同時に、千葉県医療整備課、千葉県医師会などで複数の役職を兼任。2019年より、千葉県の医療政策を推進するために設置された寄附研究部門である、千葉大学医学部附属病院 次世代医療構想センター特任教授を務める。医学博士、公衆衛生学修士。精神保健指定医、労働衛生コンサルタント、医療情報技師。

岸慶紀（きし・よしあき）

　1990年福島県生まれ。2社の起業を経て、2018年にHoloAshを米国で起業。Y Combinator の Startup School 参加対象に採択。Accenture HealthTech Innovation Challenge 、Health 2.0 Asia-Japan 2018、Monozukuri Hardware Cup 2019 ファイナリストに選ばれ、海外での評価が高い。HoloAsh Inc. CEO

中務佐知子　（なかつかささちこ）

株式会社フェイスで音楽医療事業に従事。これまで予防医療をサポートする携帯サービスやベッドサイド端末の提供など、メディカル事業の立ち上げに携わる。一般社団法人臨床音楽協会の理事を兼務。医療・ヘルスケア分野における新たな情緒的・経験価値の提供をコンセプトに事業を展開。株式会社フェイス グループ戦略推進本部　音楽医療事業 リーダー

地域包括ケア分科会会長の高丸です。

地域包括ケア分科会では南社長に医療従事者向けのリハビリ業務をサポートする「はつらつ」をご紹介頂きます。

医療従事者が患者に向き合う時間をつくったり、患者の理解度を上げるということは、インターネット関連技術を活用し、解決できることだと思い、サービスです。

ウェルモの鹿納社長からは現在大型調達をされて開発中のケアプランAIシステム「ミルモ」についてご説明頂きます。

終活ネットの岩崎社長からは終活におけるネットの動向、DMMグループとなってからのビジョン、現在話題となっている人生会議(ACP)パートナーの意義についてご説明頂きます。

地域包括ケアシステムを考える上で自助、互助の仕組みを作っている最先端の事例です。

社会学的アプローチから社会課題解決を試みるという点でデジタルヘルスラボの狙いに合致する事例の数々です。 ぜひ当日は地域包括ケア分科会へお越しください。

プロフィール紹介

■株式会社ウェルモ　代表取締役　鹿野佑介
「AI（人工知能）による超高齢社会の課題へのアプローチ」

大阪府豊中市出身。人事領域のITコンサルタントを経て東証一部上場企業人事部へ。介護事業所でのボランティアやインタビューから、現場の働きがいに課題を感じ2013年、ウェルモを創業。経済産業省主催ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2019にて最多受賞。Forbes JAPAN 2018NEW INNOVATOR 日本の担い手99選出。

■株式会社終活ネット　代表取締役　岩崎翔太
「オンラインにおける終活支援」

1995年生まれ24才。灘高校卒業、東京大学在学中。2016年9月に株式会社終活ねっと創業。葬儀やお墓などライフエンディング領域のポータルサイト運営。

2017年12月に1億円の資金調達。2018年10月に合同会社DMM.comにM&A。関根勉さん出演のテレビCM放送中。

■エービーシーファミリー株式会社　代表取締役社長　南 中花子　
医療従事者向けリハビリ業務支援のニーズと実証実験について

学生時代から海外やインターネットなど幅広い分野に関心があり、海外の在籍者が多いITベンチャー企業に就職。

エンジニアとしてさまざまなサービスの開発・運営に従事。 25歳の時に、海外赴任で東南アジアの200人規模の開発組織立ち上げにプロジェクトマネージャーとして参画するかたわら、起業準備として現地で育児に関するEC・メディア事業の立ち上げ。

帰国後、26歳で株式会社を設立。 身内が脳梗塞になり、リハビリが必要になったことから、現在は、医療従事者向けのリハビリ業務をサポートする「はつらつ」を提供。

医療従事者が患者に向き合う時間をつくったり、患者の理解度を上げるということは、インターネット関連技術を活用し、解決できることだと思い、サービス提供に至る。

分科会B3の「医療×AIの最新事情」は日本で承認されているAI医療機器が揃い踏み！！

日本初のAI医療機器「EndoBrain」の開発に関わった昭和大学横浜市北部病院消化器センターの三澤先生、そして2019年9月に2つ目として承認されたエルピクセル株式会社から島原社長に登壇してもらいます！

プロフィール紹介

三澤　将史

「内視鏡AI・EndoBRAINの薬事承認への道のりと今後の展開」

早稲田実業学校高等部卒、平成17年新潟大学医学部卒業。初期研修医として新潟県長岡中央綜合病院に勤務。平成19年から世界的に高名な大腸内視鏡医・工藤進英に師事すべく昭和大学横浜市北部病院に異動。平成27年に学位を取得し、平成29年からは現職の講師となる。専門分野は内視鏡AI、拡大内視鏡。

島原　佑基

「人工知能を活用した医療画像診断支援技術 EIRL（エイル）」

東京大学大学院新領域創成科学研究科博士課程修了。博士(生命科学)。大学ではMITで行われる合成生物学の大会iGEMに出場(銅賞)。グリー株式会社に入社後、事業戦略本部、人事戦略部門、他IT企業で海外事業開発部に従事。2014年3月に研究室のメンバー3名でエルピクセル株式会社創業。

分科会B1スタートアップでは、「日本と海外のデジタルヘルス・スタートアップ最新事情」と題して、加藤先生（デジハリ大学院客員教授 @HiroakiKato）と前田先生（ジャパンバイオデザインディレクター @Yujiro_Maeda）が国内&海外のデジタルヘルス・スタートアップを語りまくります！お楽しみにっ！！

分科会長の森です。関心期・準備期の分科会では、「情報発信」と「UX」を軸として２つの演題を中心に会を進めていきます。

演題1：「社会を変える予防医療マーケティング」

演者：キャンサースキャン

高齢化が進む中で、社会保障の2040年問題を抱えており、この構図を変えていくことが急務である。

問題解決として国は「健診」に着目して、受診を推進しているが、目標値の受診率60%とは程遠い状況にある。

株式会社キャンサースキャンは個人の健康活動における「関心」と「行動」を移す手法を明らかにして、特定健診の受診率を向上させて2040年問題解決のきっかけを作ることを目的として事業をおこなっている。

都道府県、国民健康保険団体連合会、自治体をコンサルティングして、マーケティング・AI・行動経済学（ナッジ）の力で改善し、確立した受診率向上理論を厚生省と連携して全国に拡散中である。

現在400以上の自治体と契約をして、独自のノウハウを確立中のキャンサースキャンの今まで取り組みを共有する。

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プロフィール紹介

■万野智之　プロフィール

ソーシャルマーケティング事業本部マネージャー 

1985年生まれ。立命館大学経済学部卒業。前職は、民間企業にてマーケティング職に従事。キャンサースキャンに入社後、全国の自治体の受診率向上の企画立案・運用を支援

 

■日比野雅人　プロフィール

 

ソーシャルマーケティング事業本部　マーケティング推進G

1993年生まれ。千葉大学法経学部経済学科卒業。大学卒業後は健診機関向けにクラウドサービスおよびアプリの営業を経験。

プラットフォームだけでなくより多くの人が動く仕掛け作りに携わりたいと、キャンサースキャンに入社。

プロジェクト担当として全国50市町村の受診率向上事業に参画、取り組みを支援。

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演題２：「デジタルネイティブ時代における医療情報発信」

演者：メディカルノート

現代の医療における情報源の主役はインターネットである。

2015年のGoogleの発表によれば、検索処理にかけられている医療関連ワードは1日におよそ1.5億にのぼる。

また、2017年の横浜市の調査では50％を超える市民が大きな手術を受ける際にインターネットによる情報を参考にして病院を選択しているとされている。

この調査では雑誌・書籍はわずか3％程度に留まっている。スマートフォンが急速に進歩する中、これからさらにインターネットにおける医療情報は存在感を増すだろう。

メディカルノートは2018年6月のYahoo！との資本業務提携以降、「心筋梗塞」など病名を検索すると（一部のがんを除いて）最上位に表示される。

2019年8月時点で月間2000万程度のユーザーを持つ日本最大級の医療情報ウェブサイトである。「医師と患者をつなぐ」を理念として2014年10月の創業以来、臨床・教育・研究の第一線で活躍するスペシャリストの医師・医療従事者による監修・執筆やインタビューを通じた情報発信を続けてきた。

病院だけでなく学会や自治体との連携も積極的に行いながら2000名近くの医師と共に医療情報発信に取り組んでいる。

オンライン診療の普及、IoT、5G…これから情報通信技術の進歩により医療における時間的・空間的制約がさらに取り除かれるようになるだろう。

さまざまな主体における医療情報発信においてもインターネットの役割が大きくなりつつある。ここで注意すべきことは、医学的に正確かつ体系的な情報発信をしたとしてもそれに対する的確な導線やタッチポイントがなければ、情報を届けることができない。

インターネットにおける情報発信にとって検索エンジンやFacebookなどのSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）などの活用を包括した概念である「デジタルマーケティング」を意識することは極めて重要である。米国のトップ医療機関においては積極的なデジタルマーケティングが行われている。

本研究会においてはメディカルノート立ち上げの経験と国内外の医療情報発信やデジタル・マーケティングの現状について概説したい。

プラットフォームだけでなくより多くの人が動く仕掛け作りに携わりたいと、キャンサースキャンに入社。

プロジェクト担当として全国50市町村の受診率向上事業に参画、取り組みを支援。

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プロフィール紹介

株式会社メディカルノート 代表取締役・共同創業者／医師・医学博士　井上祥

横浜市立大学医学部卒。横浜労災病院研修医を経て横浜市立大学大学院医学教育学・消化器内科学在学中よりメディカルノートを創業し現在、代表取締役。

2019年時点で月間2000万程度のユーザーを持つ日本最大級の医療情報サイトへと成長し、Yahoo、東京海上や横浜市と提携中。横浜市立大学非常勤講師。

このページは、第3回デジタルヘルス学会2019の基調講演、CureApp 代表取締役社長　佐竹　晃太様の講演内容についてのページです。

講演内容

「医師が処方する治療アプリ：日本初のデジタル療法の創出に向けて」

氏名　佐竹　晃太
所属・役職等　日本赤十字社医療センター呼吸器内科 / (株)CureApp 代表取締役社長

キーワード:　行動変容,  デジタル療法，　治療用アプリ

IT分野の発展に伴い，モバイルヘルス（mHealth）はこの数年で発展の一途をたどってきており、米国のFood and Drug Administration（FDA）においては、医師が患者に対して「処方するアプリ」が薬事承認されている。

日本においても、2014年末に薬事法から薬機法へと改正され、医療用ソフトウェアも薬機法の承認に対象となったことによって、アプリを臨床現場で活用するための法的なプラットフォームが整った．今回は、治療用アプリを活用したデジタル療法の概況をまずは説明したい。

さらに、著者がCureAppという医療ベンチャーを立ち上げ、ニコチン依存症治療用アプリなどの治療用アプリの開発を進めてきた中で、それらに関する取組み・エビデンスおよび今後の展望についても同時に述べたい。

演者プロフィール

2007年慶應義塾大学医学部卒、日本赤十字社医療センター等で呼吸器内科医として診療業務に従事。2012年より海外大学院に留学し、中国・米国でのグローバル経験を積む。米国大学院では医療情報科学の研究に従事する。2014年に(株)CureAppを創業。日本赤十字社医療センターでの外来診療を継続しつつ、日本遠隔医療学会などにおける学術活動にも精力的に取り組む。

上海中欧国際工商学院（CEIBS）経営学修士号（MBA）修了、米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院公衆衛生学修士号（MPH）修了、日本遠隔医療学会 デジタル療法分科会長